シンギュラリティーが起こる2025年の犯罪事情について解説していきます。
現在行われているような犯罪は2045年には一切起こっていない。と聞いたらびっくりしますか?
高度テクノロジーが発展した社会では僕たちを脅かすような犯罪は行われていません。
犯罪を犯す直前に怪しい人物を特定し、逮捕可能になるまでにテクノロジーは発展していきます。びっくりしちゃいますよね。
今回は2045年の犯罪予防について話していきます。
コンテンツの目次
実例:シカゴのスマートシティ化から見る近未来の都市図
アメリカシカゴではスマートシティ化は大幅に進んでいます。
なんとアメリカシカゴでは、犯罪の犯人や犯行場所などを市民に公開しています。
これまであった犯罪のデータをAI(人工知能)に読み込ませると、「本日、◯◯地方で30代男性が飲酒運転している」と犯罪予想までしてくれます。
現在、警察は犯罪予防と犯人逮捕のためAIを使っているのです。
犯罪予想の根拠は示されませんが、AIによって犯罪件数は20%減、犯人逮捕率は50%増になっています。
現在よりもスマートシティ化が進むと市民がそれぞれセンサー持ち、データ通信の所有率が高くなり、民間で犯人を特定できるようになります。
京都府警では予測型犯罪予防システムの導入されている
2016年10月から京都府は「予測型犯罪予防システム」を導入しています。
ひったくりなどの街頭犯罪や性犯罪は一度起きると近隣で連続する傾向が強いとする犯罪学の理論を応用し、
過去10年に府内で起きた犯罪の種類や場所、時間帯を自動的に分析し、次に犯罪が起こりやすいエリアを数百メートル四方で予測するもので、
分析結果は署や交番に配備する端末に送り、パトロールの重点地域にする出典:朝日新聞記事抜粋
軽微な犯罪を含め、日本では1年間で100万件以上の犯罪が起きていると言われています。
単純計算でここ10年で1000万件以上あるわけです。
これらの犯罪の特徴、傾向や場所、手口などのデータを活用することは今までありませんでした。
しかしデータを人工知能に読み取らせることで、それらを数値化し、特徴付けて視覚的に傾向を捉えることが可能になります。
2016年10月から始まった試みでどのような”成果”が上がっているかはまだ発表されていませんが、かなり期待されていますね。
2045年になれば、街中がセンサー覆わされている可能性もあり、より犯罪予測の精度が上がっているでしょう。
振り込め詐欺をAIで予防
富士通「Zinrai」の活用例が非常に興味深かったのでシェアします。
「Zinrai」は人と人のコミュニケーションを捉え、AI(人工知能)が人間をモニタリングするシステム。
これを活用することで振り込め詐欺の検知と予防ができます。
「Zinrai」は、
今後大きな発展が期待されている脳科学に関する研究から得た知見や、人の生活や社会にAIを導入する際の社会受容性向上に向けた研究、さらにはスーパーコンピュータをも活用したシミュレーションの先端研究から得られる知見やノウハウをベースに、それぞれの要素の連動性までも考慮した当社グループのAI技術の集合体です。人の生活や社会を豊かにするために、100件を超える特許技術を結集させています。以下3つの要素で構成し、それぞれが「学習」により高度化し、成長していきます。
1. 知覚・認識 人のように五感を駆使し、人の感情・気付き・気配りまでも処理する感性メディア技術
適用例: 振り込め詐欺検知、「人の気持ち理解」による顧客対応サービスの向上と自動化 など2. 知識化 人が理解する知識のみならず、機械処理できる知識を創り出す技術
適用例: 診療時の意思決定支援、金融監督業務の改善 など3. 判断・支援 スーパーコンピュータをも活用して社会やビジネス上の課題を数理的に解決する技術
適用例: 空港における混雑緩和、津波浸水シミュレーター など
電話の相手の声のトーンからストレス度や緊張の具合がわかり、会話のワードから振り込め詐欺かどうかが分かるそうです。
詐欺だと思われる場合は、AIから電話受信者に警告が鳴る仕組みでなんと振り込め詐欺の検出度は90%を越えています
これから日本は超高齢化社会のため、高齢者向けの犯罪の増加が予想されますが、富士通「Zinrai」のようなシステムが普及することで犯罪に巻き込まれる危険性を下げてくれるでしょう。
スマートシティ化,IoTで犯罪探知は簡単に出来る
スマートシティは以下の技術から成り立っています。
- 通信技術(wifi,インターネット)
- センサー探知(温度、人感、電力、ドア)
- 情報技術(ビックデータ、データ蓄積と解析)
人が住みやすく、環境にも良い暮らしの実現のことを言いますが、これらの技術が普及すれば、比較的簡単に犯罪予防はできるとイメージが付きますよね。
例えば、人の顔から緊張度や健康が分かる識別センサーを街中ではりめぐらせれば、犯罪をいままさに行おうとする人を顔の表情から探知し、近くの警察官に知らせることも可能になります。
また家の玄関に人感センサーと顔認証センサーを仕掛け、登録者以外が家に入った時に警報を鳴らすだけではなく、家に配置しておいたドローン作動し不審者を追跡するようにもなるでしょう。
2017年現在の技術やIoTを促進するデバイスを連携されることで高度な犯罪予防もできるようになります。
現段階ではそれぞれのデバイスの連動・連結はまだ進んではいませんが、2045年には連動・連結は完成していることが予想されます。
顔認証システムを応用して事件を未然に防ぐ
ミハウ・コシニスキ(Michal Kosinski)博士は
「顔認証システムを応用して、体内のテストステロン値を計ることで犯罪を未然に防ぐことができるようになる」と語っています。
ITの力で犯罪を未然に防ぐことができるようになれば、日本で起こる犯罪件数を一気に減らせます。
さらに驚くべきことに人相を登録してデータベース上に残しておけば、その人の政治的な思想や収入、人間関係まで特定可能です。
犯罪が起こる確率がわかるため防犯できる可能性が一気に高まります。
カメラを町中に設置し、危険な人物を発見したらドローンで追跡したり、危険度が高い人は公共交通を使用できなくすれば犯罪は予防できますよね。
そういった意味合いで、今起きている犯罪の数は2045年ごろには確実に減っていると予測できます。
もちろんハッキングやIT技術を悪用した犯罪は起こる可能性がありますが、未来と現在とでは犯罪の質は大きく変わっていることでしょう。
まとめ
もしかすると2045年には今我々の日々を脅かすような犯罪は一切ないのかもしれません。
たとえ悪さをしてもすぐにドローンが追跡し、他のIotデバイスが連携することで犯人の携帯電話が使えなくなったり、通貨をブロックし現金を使えなくしたり、街中を警備している無人ロボットが捕まえてくれるかもしれません。
犯罪を起こそうとしている人を見つけ、早期発見で予防することも可能ですね。
様々なシステムやデバイスを連携させることで犯罪を未然に防ぐことができます。
繰り返しになりますが現在行われている犯罪と未来で行われる犯罪は全く異なっていると予測できますね。